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公的健康保険に医療保険を加える理由とは？
医療費にどれだけの費用がかかるかというのは、医療機関に勤務している方や、よほど様々な病気に関わったことがあるという人でない限り、なかなか分からないものです。
ここで、平均的な医療費というものを確認してみたいと思います。
たとえば、胃がんで１ヶ月ほど入院するとします。
もちろん病院によって入院費は変わってきますが、平均では約１２１万円の医療費がかかるといわれています。
突然胃がんと診断されて、入院し、1ヶ月以上仕事を休まなくてはいけないということになったとき、病気の不安と共に、医療費の出費による家計の心配もでてくると思います。
（この入院費は、比較的安いほうかもしれません）
心筋梗塞で3週間ほど入院すると約200万円、あるいはもっと治療の難しい病気や、病状の進んだ状態での入院ということになれば、もちろん入院日数も増えて、医療費も高額になっていくと考えられます。
ただし、この金額は、医療費の１００％の金額でして、これに公的保険が適用され、自己負担額は3割などになります。
ですから、数十万円で済むということになるのです。
これを知るとひと安心というとことですが、実際の生活は、突然の出費に対応するのが厳しいときも多々あるものです。
たとえば子どもの教育費や住宅ローンや自動車のローンなど、支払うものがたくさんある場合、突然数十万の出費は、家計を圧迫します。
そのために、日々払って備えておくというものが民間の医療保険なのです。
